フリーキャッシュフロー（FCF）とは？2つの計算式と決算資料での読み方

決算資料を読んでいると、「フリーキャッシュフロー」や「FCF」という言葉をよく見かけます。ところが調べてみると資料によって計算方法が違っていて、どの数値を比べればよいのか迷ってしまうんですよね。

フリーキャッシュフロー（FCF）は、企業が事業で生み出した現金と、投資に使った現金の関係を見るための分析指標です。

算式は一つに決まっていないので、名称だけで判断せず、算式と内訳まで読むのがポイントです。

フリーキャッシュフローとは

フリーキャッシュフローは、企業が主な事業活動などで得た資金から、設備などへの投資を反映した後の資金を捉える指標です。

英語のFree Cash Flowの頭文字を取って、FCFとも表記されます。

初心者のうちは「営業活動で生み出した現金と、事業のために使った現金のバランスを見る数値」と考えると分かりやすいでしょう。

基礎になるのは、損益計算書の利益ではなく、キャッシュ・フロー計算書に表れる資金の増減です。

キャッシュ・フロー計算書は、1会計期間の資金の動きを「営業活動によるキャッシュ・フロー」「投資活動によるキャッシュ・フロー」「財務活動によるキャッシュ・フロー」の3区分で表示します。

この記事では以下、営業CF、投資CF、財務CFと略します。

FCFは、この3区分に並ぶ4つ目の区分ではありません。3区分の数値や設備投資額を材料にして、目的に応じて計算する分析指標です。

キャッシュ・フロー計算書に「フリーキャッシュフロー」という行がない企業があるのも、そのためです。

「自由に使える現金」とは限らない

「フリー」という名前から、企業が自由に使える現金だと受け取りたくなりますよね。実際には、算式に入っていない義務的な支払いが残っている場合があります。

代表例が借入金の元本返済です。元本返済は財務CFに分類されるため、営業CFと投資CFだけでFCFを計算すると算式の外に置かれます。

リースや年金に関する支払いも、採用する定義によって扱いが変わることがあります。

米国証券取引委員会（SEC）も、非GAAP財務指標に関するスタッフ解釈のなかで、FCFを「自由裁量の支出に回せる残余資金」であるかのように見せないよう企業へ注意を促しています。

日本企業に適用されるルールではないものの、FCFを読むときの考え方として参考になるでしょう。FCFは、資金需要を詳しく確かめるための入口となる数値です。

代表的な2つの計算方法

FCFを調べると、主に2つの算式が見つかります。営業CFに投資CFを足す方法と、営業CFから設備投資額を引く方法です。

両者の違いは、投資に関するどの現金移動を計算に含めるかにあります。

営業CFと投資CFを合計する方法

一つ目は、営業CFと投資CFをそのまま合計する算式です。

フリーキャッシュフロー ＝ 営業活動によるキャッシュ・フロー ＋ 投資活動によるキャッシュ・フロー

足し算なのに投資後の資金が求められるのは、投資CFの符号に理由があります。設備などを取得して資金が出ていくと、投資CFはマイナスで表示されます。

マイナスの投資CFを営業CFに足せば、投資による純支出を差し引いた形になるわけです。

企業の開示にも、この算式は使われています。

たとえばニトリホールディングスは、IRサイトの「キャッシュ・フロー状況」で、フリー・キャッシュ・フローを営業活動によるキャッシュ・フローと投資活動によるキャッシュ・フローの合計と注記しています。

この方法の特徴は、投資CF全体を使うところ。設備投資だけでなく、固定資産の売却、投資有価証券の取得と売却、資金の貸付けと回収なども結果に影響します。

営業CFから設備投資額を引く方法

二つ目は、投資のうち設備投資額だけを取り出して、営業CFから引く算式です。

フリーキャッシュフロー ＝ 営業活動によるキャッシュ・フロー − 設備投資額

投資有価証券の取得、企業買収、資産売却などを切り離し、営業活動で得た資金と設備への支出の関係に焦点を当てる考え方です。

SECのスタッフ解釈でも、FCFは通常、米国会計基準に基づく営業活動によるキャッシュ・フローから設備投資を控除して計算されるものとされています。

同じ解釈のなかで、FCFには統一された定義がなく、算式の説明を添えるべきだとも明記されています。

	営業CF＋投資CF	営業CF−設備投資額
投資側で使う数値	投資CF全体（純額）	設備投資額
結果に反映されるもの	設備投資、資産売却、有価証券の取得と売却、貸付けと回収など	設備への支出
見えやすいもの	投資活動全体を含めた資金の動き	営業活動の資金と設備支出の関係

2つの算式は似ていても、示している範囲が違います。どちらかを唯一の正解と考えるより、資料が採用している定義に沿って読むのがポイントです。

企業独自の調整がある

企業が経営管理や説明の目的に合わせて、FCFを独自に定義する場合もあります。算式から企業買収や資産売却を除いたり、リースに関する支出を加えたりといった調整が考えられます。

「調整後FCF」のような名称を見かけたら、調整前の数値とは別物として扱いましょう。決算説明資料、統合報告書、用語集などの脚注を読むと、何を加えて何を除いたかを確かめられます。

対象範囲も数値を左右します。同じ企業でも、グループ全体と特定事業では範囲が違うため、次の点も合わせて確認しておくと安心です。

営業CFと投資CFが示すもの

FCFの材料になるのは、営業CFと投資CFの2つです。それぞれが何を表しているかを押さえておくと、FCFが動いた理由を追いやすくなります。

ここでは、FCFを読むうえで必要な範囲に絞って整理します。

営業CFが示すもの

営業CFは、主な営業活動からどの程度の資金を獲得したかを示す区分です。商品やサービスによる収入、仕入れや経費に関する支出などが基礎になります。

営業債権、棚卸資産、仕入債務といった運転資本の増減も営業CFを動かします。会計上の利益と営業CFが一致しないことがあるのは、このためです。

営業CFが増えた年は、売上代金の回収時期、在庫の増減、支払時期といった一時的な要因が含まれていないか、内訳で確かめておきましょう。

投資CFが示すもの

投資CFは、将来の利益獲得や資金運用のために、どの程度の資金を支出し、または回収したかを示します。

有形固定資産や無形固定資産の取得と売却、貸付けと回収、現金同等物に含まれない有価証券の取得と売却などが含まれ、設備投資だけを表す区分ではありません。

投資CFがマイナスの企業は、状態が悪いのでしょうか。

これは符号だけでは判断できません。工場、店舗、システムなどへの支出が増えれば、投資CFはマイナスになりやすくなります。その支出の目的や将来の成果までは、符号から読み取れないんです。

反対に投資CFがプラスの年は、保有資産の売却や貸付金の回収が、設備取得などの支出を上回った可能性があります。FCFを読むときも、合計額と内訳をセットで見ていきましょう。

仮定の数値例で計算してみる

同じ基礎数値でも、算式によってFCFがどう変わるのかを数値で確かめてみましょう。ここで使う数値は計算方法を説明するための仮定で、実在企業のデータではありません。

投資CFがマイナスの例

営業CFが120億円、投資CFがマイナス70億円、同じ期間の設備投資額が50億円だったとします。

算式	計算	FCF
営業CF＋投資CF	120億円＋（マイナス70億円）	50億円
営業CF−設備投資額	120億円−50億円	70億円

結果に20億円の差が出ました。投資CFのマイナス70億円のなかに、設備投資50億円以外の純支出が20億円含まれているためです。

たとえば投資有価証券の取得が20億円あったとすれば、投資CF全体を使う方法にはその支出が反映されます。設備投資額だけを引く方法では、この20億円は計算の外に置かれます。

資産売却収入がある例

今度は、営業CFが120億円、設備取得による支出が90億円、固定資産の売却収入が110億円だったとします。他の投資活動がなければ、投資CFは差し引き20億円のプラスです。

算式	計算	FCF
営業CF＋投資CF	120億円＋20億円	140億円
営業CF−設備投資額	120億円−90億円	30億円

前者には資産売却による110億円の収入が反映され、後者は設備取得の90億円だけを営業CFから引いています。どちらも算式どおりの結果ですが、示している範囲は大きく異なりますよね。

資産売却が毎期続くとは限りません。140億円という結果を見たら、投資CFがプラスになった理由と、その取引が今後も続くものかどうかを確かめる必要があります。

FCFから確認できること

FCFを使うと、営業活動による現金創出と投資負担を一つの枠組みで見られます。利益だけでは分かりにくい資金の動きを確認できるのが利点です。

同じ算式で複数年を並べれば、FCFの変化を「営業CF」「設備投資」「資産の取得・売却」といった要素に分解でき、決算資料を読む手掛かりになります。

プラスかマイナスかだけで、企業の状態を評価することはできません。必要な投資を抑えた結果として、短期的にFCFが増える場合があります。

大きな投資をした年度はFCFがマイナスになることもあり、その良し悪しも数値だけでは決まりません。

FCFは企業評価の結論ではなく、現金の動きを詳しく調べる出発点です。

損益計算書、貸借対照表、キャッシュ・フロー計算書の内訳、注記、会社の説明と組み合わせて読みましょう。

FCFを見るときの注意点

FCFの数値を読むときや企業同士を比べるときは、次の6点を意識しておくと読み違いを減らせます。

定義が統一されていない

FCFは名称だけでは計算方法が分かりません。数値を見る前に、資料の脚注で算式と調整項目を確認します。

単年度の正負で結論を出さない

運転資本の変化、企業買収、資産売却などが、一時的に営業CFや投資CFを動かします。同じ定義で複数年を並べ、大きく変化した年は内訳を読みましょう。

設備投資の範囲

有形固定資産だけか、無形固定資産も含むかで数値は変わります。総額なのか、売却収入を差し引いた純額なのかも確認したいところです。

維持のための投資と拡大のための投資

既存設備を維持する投資と事業能力を拡大する投資は、外部資料だけでは正確に分けられない場合があります。

企業が内訳を開示していなければ、投資の目的をFCFの数値から断定することはできません。

算式に入らない支出

財務CFに含まれる借入金返済などは、代表的な算式に入らない場合があります。資金需要の全体像は、FCFとは別に確認します。

企業間比較の条件

算式、調整項目、連結範囲、会計基準、対象期間が違えば、同じFCFという名称でも単純には並べられません。各社の公表値を比べる前に、脚注と調整表を見ておきましょう。

決算資料での確認手順

実際にFCFを確認するときは、次の順番で進めると定義の混同を減らせます。

企業がFCFを公表していない場合は、自分で計算する前に目的を決めておきましょう。投資活動全体を含めたいのか、設備投資に焦点を当てたいのかで、選ぶ算式が変わります。

計算結果を記録するときは、算式も一緒に書いておくのがおすすめです。対象期間と単位もそろえておくと、後から見返しやすくなります。

「FCF 50億円（営業CF＋投資CFで計算）」のように、数値と算式をセットで残す

まとめ

FCFは、企業の現金創出と投資負担の関係を整理するための指標です。最後に要点を振り返っておきましょう。

キャッシュ・フロー計算書の3区分や他の財務諸表と組み合わせれば、FCFは決算資料をもう一歩深く読むための手掛かりになります。