投資信託の口座画面に並ぶ数字のうち、自分の損益を示しているのはどれなのか。基準価額は毎日動くのに、それが手元の結果とどう結びつくのかは見えにくいところです。
トータルリターンは、評価金額に分配金と換金した金額を足し、買付金額を差し引いて求める投資期間全体の損益を指します。
確認するときに押さえる項目は、計算基準日、対象となる口座と商品の範囲、税や手数料の扱いの3つ。
トータルリターンは投資期間全体の損益
口座画面に「トータルリターン」という欄が用意されていることがあります。基準価額とも評価額とも違う数字が出てくるため、何を含んだ結果なのか迷いやすい項目です。
日本証券業協会は、投資信託のトータルリターンを、購入時点から現在までの投資期間全体における累積分配金を含む損益と説明しています。いま口座に残っている金額だけでなく、これまでに受け取った金額と支払った金額まで含めて結果を捉える考え方。
計算に使う要素は、計算時点の評価金額、累計受取分配金額、累計売付金額、累計買付金額の4つです。
口座に残る評価額だけを見ていると、一部換金で受け取った金額や、これまでの分配金が抜け落ちます。トータルリターンはそれらを一つの式にまとめ、投資期間全体の損益を1つの金額で示した数字。
この数字が表しているのは、決められた計算基準日までの実績です。特定の商品の将来性や、自分に合っているかどうかを判断させる指標ではありません。
今後の値動きや将来の受取額を示すものでもない点は、先に押さえておきたいところです。
4つの金額から計算する
日本証券業協会の公式用語集では、トータルリターンの計算式が次の形で示されています。
トータルリターン＝評価金額＋累計受取分配金額＋累計売付金額－累計買付金額
足し算と引き算だけの単純な式ですが、それぞれの項目が何を指すのかを分けて押さえておくと、口座画面の数字が読みやすくなります。
計算式を分解する
評価金額は、計算基準日に保有している口数を、その時点の基準価額で評価した金額です。まだ換金していない残高の現在価値に当たります。
累計受取分配金額は、保有期間中に受け取った分配金の合計です。分配金は信託財産から支払われるため、支払われた分だけ基準価額は下がります。評価金額だけを追っていると分配金を受け取った事実が抜け落ちるので、式では別枠で加える扱い。
累計売付金額は、保有期間中に一部を換金したときの受取金額の合計です。換金後は保有口数が減るため、現在の評価金額をいくら眺めても、過去に受け取った金額は出てきません。この項目を加えることで、残っている残高と過去の換金を一続きで扱えます。
累計買付金額は、購入のために支払った金額の合計です。
日本証券業協会のガイドラインでは、国内投資信託の買付金額について、約定代金に販売手数料とその消費税額を加える考え方が示されています。追加購入があるなら、その分も累計に含めて考えてください。
トータルリターンの通知では、税引前か税引後か、手数料をどこまで含めるかといった各計算要素の基準が効いてきます。通知文や口座画面にある計算条件も、あわせて読んでおきたいところです。
仮定例で計算する
仕組みをつかむために、数字を単純化した仮定例で追ってみます。
- 累計買付金額
-
1,000,000円
- 計算時点の評価金額
-
820,000円
- 累計受取分配金額
-
40,000円
- 累計売付金額
-
250,000円
この条件を式に入れると、820,000円＋40,000円＋250,000円－1,000,000円＝110,000円。
仮定例のトータルリターンは11万円です。評価金額82万円だけを見れば、買付金額100万円を下回っています。ところが分配金4万円と一部換金25万円を足し合わせると、投資期間全体で見た結果はまた別の姿。
これは計算方法を説明するための仮定であり、実在する商品の成果や将来の値動きを示すものではありません。実際の画面では、計算基準日や税・手数料の扱いによって表示内容が異なる場合もあります。
基準価額や騰落率との違い
基準価額は、投資信託の純資産総額を受益権総口数で割った、口数当たりの資産価値です。多くの商品では1万口当たりで表示されます。これはファンド側から見た、ある一時点の数字です。
対してトータルリターンは、個人がいつ、いくら購入したかまで織り込んで計算します。同じ投資信託を保有していても、購入時期や追加購入、一部換金、分配金の受取状況が違えば、画面に出る金額はそろいません。
騰落率も役割が異なります。運用会社の資料にある騰落率は、一定の期間に基準価額がどの程度変化したかを示す情報です。分配金再投資を前提にした基準価額や指数を使う場合もあるため、計算条件を確認しないまま数字を並べても比較にはなりません。
口座のトータルリターンが使うのは、その顧客の買付金額や受取金額です。商品の期間騰落率と自分の口座の損益は、そもそも測っている対象が違うと考えています。
基準価額が購入時より低くても、分配金や一部換金まで含めるとトータルリターンの見え方は変わってくるものです。
反対に基準価額が高くても、購入時期や費用しだいで個人の損益は違ってくるんですよね。どちらか一方の数字だけを見て、商品の性質まで判断しないようにしてください。
分配金と一部換金の扱い
分配金は、投資信託の信託財産から投資家へ支払われるお金です。
金融庁も、分配金が支払われるとその分だけ基準価額が下がると説明しています。分配後の基準価額だけで投資期間全体の結果を捉えると、受け取った金額がまるごと抜けてしまうわけです。
分配金の扱いには、受け取る方法と再投資する方法の2つ。
日本証券業協会のガイドラインでは、累積投資口の再投資分を累計受取分配金額と累計買付金額の双方に含めない扱いが示されています。通知の計算基準には個別の取り決めがあり得るので、表示元の説明を確認してみてください。
一部換金も同じ考え方です。100万口のうち30万口を換金した後は、評価金額に残り70万口分しか反映されません。過去の売付金額を加えて初めて、購入から現在までの資金の出入りをまとめて追えるわけです。
分配金や換金金額まで含めると、損益を一つの金額で確認しやすくなります。
一方で、いつ資金を受け取ったかという時間の差は、金額だけからは読み取れません。保有期間の長さが違う口座や、入出金の多い口座を並べるときは、条件のそろった数字ではない点に気をつけてください。
通知や口座画面で見る項目
投資信託のトータルリターン通知は、顧客が投資期間全体の損益を把握できる環境を整える目的で導入されました。
投資信託協会の『投資信託に係るトータルリターンの通知に当たってのガイドライン』では、書面などによる通知を年1回以上行う規定が示されています。
通知の方法は書面だけに限られず、販売会社の顧客専用画面へ表示するやり方もあるので覚えておきましょう。
通知に載るのは、投資信託の名称、計算基準日、評価金額、累計受取分配金額、累計売付金額、累計買付金額、トータルリターン額、計算式など。
画面の表示が簡略化されている場合は、詳細説明や計算方法へのリンクもたどってみてください。
計算基準日と対象範囲
最初に見るのは計算基準日です。トータルリターンはリアルタイムの確定損益ではありません。基準価額や口数が動けば、次の計算時点の金額も変わります。
続いて確かめたいのが、通知の対象になる投資信託の範囲です。投資信託協会のガイドラインでは、2014年12月1日の改正規則実施日以後に顧客が新たに買い付けた投資信託について通知する枠組みが示されています。
実施日より前から保有していた銘柄や、相続・他社からの移管分は、通知対象や起点の扱いが変わることもあるので注意が必要です。
同じ投資信託をNISA口座と課税口座の両方で保有しているケースでは、口座ごとに計算する方法と、複数口座を合算する方法のどちらも認められています。画面の金額がどの口座のどの保有分を含んでいるのか、あわせて確かめておきたいところ。
税や手数料の計算条件
トータルリターンは、表示元の計算条件とセットで読む数字です。
投資信託協会のガイドラインが挙げているのは、評価金額を基準価額と解約価額のどちらで算出するか、分配金を税引前と税引後のどちらで扱うかといった前提。顧客が計算基準を知り得る環境を整えるよう示されています。
買付金額に販売手数料等を含むのか、売付金額から換金手数料等を差し引くのかも確認したい点です。通知上の金額は、税務申告にそのまま使うための数字ではありません。ガイドラインでも、通知書の金額は税額計算に使用できない旨を通知内容に含めるとされています。
個別の税務判断が必要な場合は、税務署や税理士等へ確認してください。
口座画面を開いたら、計算基準日、対象となる口座と商品の範囲、税と手数料の扱いの順に確認していくと、金額の意味を取り違えにくくなります。
数字を読むときの注意点
まず、トータルリターンは過去の実績を整理した数字です。プラスでもマイナスでも、将来の結果を示すものではありません。商品の投資対象や運用方針、リスク、費用の確認は、この数字とは別に必要です。
金額だけでは保有期間の違いをそろえられない点も見落としがち。同じ10万円の損益でも、買付金額や投資期間が違えば意味は変わります。複数の投資信託を整理するときは、計算期間、元本、入出金の時期を分けて眺めてみてください。
移管や相続などで取得情報が連続しないケースにも注意が必要です。販売会社が移管前の買付金額や分配金を把握できなければ、入庫日の時価を起点にするといった扱いが生じます。
自分が認識している保有期間と、画面上の計算期間がずれる可能性があるわけです。
全部換金した投資信託がどう表示されるかも、確かめておきたいところ。通知は計算基準日に保有している商品を対象とするのが基本で、期間中に全部換金した商品を載せるかどうかは通知方法により異なることがあります。
過去の取引を振り返るときは、トータルリターンの画面だけでなく取引履歴も開いてみてください。
販売会社をまたいだ比較にも落とし穴があります。計算基準日、対象商品、税引前か税引後か、手数料、口座の合算範囲が違えば、同じ名称の数字でも前提はそろいません。
関連資料と組み合わせる
トータルリターンは、自分の投資期間における損益を確認するための情報です。この数字だけで投資信託の仕組みやリスクまで把握できるわけではないので、目的に応じて資料を使い分けます。
購入前に見るのは最新の交付目論見書。投資目的、運用方針、主要なリスク、分配方針、費用、申込や換金の条件が主な確認項目です。
保有後に開きたいのが運用報告書。対象期間の運用状況、基準価額の推移、分配金、費用明細、組入資産などを確認できます。口座画面のトータルリターンと運用報告書とでは、対象とする期間も数字の役割も同じではありません。
資金の出入りを照合したいときに使えるのは、取引履歴や分配金の受取履歴、年間取引報告書です。
トータルリターンの内訳と数字が合わないように見えるときは、追加購入、一部換金、再投資、移管、計算基準日の順に見直すと、原因を切り分けやすくなります。
まとめ
投資信託のトータルリターンは、計算時点の評価金額に累計受取分配金額と累計売付金額を加え、累計買付金額を差し引いた金額です。
手元の残高だけでなく、保有期間中に受け取った金額と支払った金額まで含めて損益を捉えます。
基準価額はファンドの口数当たりの資産価値であり、購入時期や分配金まで反映するトータルリターンとは役割が別もの。騰落率とも計算の対象が同じではありません。
確認するときに見るのは、計算基準日、対象口座、評価方法、分配金の税区分、手数料の扱いです。移管や複数口座がある場合は、どの期間とどの残高を含んだ数字なのかも確かめておきます。
トータルリターンは、過去の損益を整理するための判断材料の一つ。目論見書や運用報告書、取引履歴と突き合わせると、数字の背景まで見えてきます。
